減価償却費の設定
ここは会社の近くにある喫茶店。仕事を終えた健次君と涼子さんが向かい合って座っています。
涼子：今日は決算の時に行う、減価償却費の設定について説明するわね。減価償却とはどう言う事か、前に何度も説明したから覚えているわよね？
健次：固定資産を複数年に渡って費用化することだろう？
涼子：そうね、減価償却も「費用、収益対応の原則」に基づいているの。複数年に渡って使用する固定資産の価値は複数年で費用化するのよ。減価償却の仕組みを説明した資料を持っているかしら？
健次：ちょっと待って。あっ、これだ。
涼子：この資料のように、固定資産が毎年費用化されて、最後は備忘価格の1円になってしまうの。償却方法にはこの資料のように毎年同じ額だけ償却する「定額法」と、同じ償却率で償却する「定率法」があることは「固定資産の取得」で説明したわね。その時の資料を持っている？
健次：え〜と、これだね。
涼子：この資料のように、固定資産の種類によって償却方法が決まっているの。今回は分かり易い「定額法」で説明するわね。減価償却費を計算するには、固定資産の取得価格と耐用年数が必要よ。例えば、取得価格が50万円で、耐用年数が5年で定額法で償却する場合の償却額は、50万円を5年で割って10万円になるの。
健次：5年目だけは99,999円だね。
涼子：そう、備忘価額の1円は残さなければならないの。減価償却費を設定するための仕訳方法には「直接法」と「間接法」がある事は「固定資産の売却」で説明した通りよ。その時の資料を出してみて。
健次：え〜と、これだ。
間接法の方が取得原価が分かるから一般的に使われているわ。それでは、この問題を解いてみて。
健次：え〜と、償却方法が定額法で、仕訳方法が間接法を使うとなると・・・。これでどう？
涼子：正解！設問では固定資産を期首で取得したようになっているけれど、期首以外で取得した場合はこの資料のようになるわ。
設問で、取得した月が6月で決算が3月だった場合は、償却額に12分の10を乗じればいいの。
健次：え〜と、6月から数えて翌年の3月までは10ヶ月だから、10万円に12分の10を乗じると83,333円になるね。
涼子：これで減価償却の仕組みは分かって貰えたと思うけれど、減価償却費を計算するのに実務上は「固定資産台帳」を使うの。「固定資産台帳」については「決算の準備」で説明したけれど、「固定資産台帳」の資料を持っている？
健次：うん、これだ。
実務では固定資産の数量も多いし、償却方法も異なる場合が多いから、「固定資産台帳」を使って償却額を算出するの。この資料で減価償却費の今期分の金額を集計して、その合計額を減価償却費にするわけ。エクセルなどを使って固定資産を一覧表にする方法もあるわ。
健次：エクセルの表計算機能を使えば簡単に減価償却費を計算できそうだね。
涼子：どう？減価償却費の設定方法は分かったかしら？減価償却については会計ソフトとは別に減価償却ソフトがあるほど手数がかかる作業よ。
健次：実際に決算でやってみないと分からないよ。
涼子：そうね、次回の決算の時は鈴木さんが中心になって作業をするようになるから、イヤでも分かるようになるわ。それでは、今日はこれでお終い。お疲れ様でした。
健次：お疲れ様でした。
長い髪を靡かせて喫茶店を出て行く涼子さんの後姿を健次君は見送っていました。
《作者から一言》
減価償却制度は平成19年度の税制改正で抜本的に見直されました。それまでは取得価額の1割が残存価額となり、減価償却可能限度額も95％になっていました。しかし、税制改正で平成19年4月1日以後に取得する減価償却資産については、償却可能限度額および残存価額が廃止されるとともに250％定率法が導入されることにより、耐用年数経過時点で1円（備忘価額）まで償却できるようになりました。また、平成19年3月31日以前に取得した減価償却資産については、償却可能限度額まで償却した後、5年間で1円（備忘価額）まで均等償却できるようになりました。
二人のプロフィールは こちら をご覧下さい。
1.有給休暇繰越表 2.体重管理票 3.資金繰り表 4.損益分岐点図表 5.金種計算表 6.経営分析表 7.月次損益計算書 8.労働保険料集計表 9.残業等集計表 10.簿記練習帳 11.タイムカード管理表 12.時給計算表 13.会社カレンダー 14.買掛金支払明細表 15.現金照合表 16.弁当集計表 17.個人別社会保険料 18.社会保険管理表 19.部門別人員表 20.年数管理表 21.給与データ入力票 22.主要勘定照合表 23.労働週間資料 24.SO家計簿
涼子：今日は決算の時に行う、減価償却費の設定について説明するわね。減価償却とはどう言う事か、前に何度も説明したから覚えているわよね？
健次：固定資産を複数年に渡って費用化することだろう？
涼子：そうね、減価償却も「費用、収益対応の原則」に基づいているの。複数年に渡って使用する固定資産の価値は複数年で費用化するのよ。減価償却の仕組みを説明した資料を持っているかしら？
健次：ちょっと待って。あっ、これだ。
涼子：この資料のように、固定資産が毎年費用化されて、最後は備忘価格の1円になってしまうの。償却方法にはこの資料のように毎年同じ額だけ償却する「定額法」と、同じ償却率で償却する「定率法」があることは「固定資産の取得」で説明したわね。その時の資料を持っている？
健次：え〜と、これだね。
涼子：この資料のように、固定資産の種類によって償却方法が決まっているの。今回は分かり易い「定額法」で説明するわね。減価償却費を計算するには、固定資産の取得価格と耐用年数が必要よ。例えば、取得価格が50万円で、耐用年数が5年で定額法で償却する場合の償却額は、50万円を5年で割って10万円になるの。
健次：5年目だけは99,999円だね。
涼子：そう、備忘価額の1円は残さなければならないの。減価償却費を設定するための仕訳方法には「直接法」と「間接法」がある事は「固定資産の売却」で説明した通りよ。その時の資料を出してみて。
健次：え〜と、これだ。
間接法の方が取得原価が分かるから一般的に使われているわ。それでは、この問題を解いてみて。
健次：え〜と、償却方法が定額法で、仕訳方法が間接法を使うとなると・・・。これでどう？
涼子：正解！設問では固定資産を期首で取得したようになっているけれど、期首以外で取得した場合はこの資料のようになるわ。
設問で、取得した月が6月で決算が3月だった場合は、償却額に12分の10を乗じればいいの。
健次：え〜と、6月から数えて翌年の3月までは10ヶ月だから、10万円に12分の10を乗じると83,333円になるね。
涼子：これで減価償却の仕組みは分かって貰えたと思うけれど、減価償却費を計算するのに実務上は「固定資産台帳」を使うの。「固定資産台帳」については「決算の準備」で説明したけれど、「固定資産台帳」の資料を持っている？
健次：うん、これだ。
実務では固定資産の数量も多いし、償却方法も異なる場合が多いから、「固定資産台帳」を使って償却額を算出するの。この資料で減価償却費の今期分の金額を集計して、その合計額を減価償却費にするわけ。エクセルなどを使って固定資産を一覧表にする方法もあるわ。
健次：エクセルの表計算機能を使えば簡単に減価償却費を計算できそうだね。
涼子：どう？減価償却費の設定方法は分かったかしら？減価償却については会計ソフトとは別に減価償却ソフトがあるほど手数がかかる作業よ。
健次：実際に決算でやってみないと分からないよ。
涼子：そうね、次回の決算の時は鈴木さんが中心になって作業をするようになるから、イヤでも分かるようになるわ。それでは、今日はこれでお終い。お疲れ様でした。
健次：お疲れ様でした。
長い髪を靡かせて喫茶店を出て行く涼子さんの後姿を健次君は見送っていました。
《作者から一言》
減価償却制度は平成19年度の税制改正で抜本的に見直されました。それまでは取得価額の1割が残存価額となり、減価償却可能限度額も95％になっていました。しかし、税制改正で平成19年4月1日以後に取得する減価償却資産については、償却可能限度額および残存価額が廃止されるとともに250％定率法が導入されることにより、耐用年数経過時点で1円（備忘価額）まで償却できるようになりました。また、平成19年3月31日以前に取得した減価償却資産については、償却可能限度額まで償却した後、5年間で1円（備忘価額）まで均等償却できるようになりました。
二人のプロフィールは こちら をご覧下さい。
1.有給休暇繰越表 2.体重管理票 3.資金繰り表 4.損益分岐点図表 5.金種計算表 6.経営分析表 7.月次損益計算書 8.労働保険料集計表 9.残業等集計表 10.簿記練習帳 11.タイムカード管理表 12.時給計算表 13.会社カレンダー 14.買掛金支払明細表 15.現金照合表 16.弁当集計表 17.個人別社会保険料 18.社会保険管理表 19.部門別人員表 20.年数管理表 21.給与データ入力票 22.主要勘定照合表 23.労働週間資料 24.SO家計簿
